防犯カメラシステム、 入退室管理システムのご提案

創業40年。TSUKEN - 通建サービス - は、 防犯カメラ設置や生体認証装置導入などセキュリティの専門会社です。また、エネルギーマネージメント、LAN・光通信・各種電気工事から携帯基地局のリプレイス工事まで、通信のインフラを守ります。

電気工事業として1980年設立当初からセキュリティ事業を中心に起業致しました。「お客様の安全を守らせていただきます。」「安心をご提供させていただきます。」「社会に貢献いたします。をお客様に提案させて頂いております。」をモットーに施工実績の積み重ね、お客様から高い評価をいただいております。

通建サービス/防犯カメラ/商業施設

商業施設

多種多様な環境に合わせた対応が可能な、セキュリティのご提案を致します。施設の規模に応じた防犯設置環境に合わせたカメラ設備工事を行います。

通建サービス/防犯カメラ/各種官公庁・オフィス

各種官公庁・オフィス

小規模オフィスから大型施設まで、情報セキュリティの導入やICカード、生体認証装置を使った電気錠設置で、不審者の入室・機密情報の持ち出しを防ぎます。

  • セキュリティ

    通建サービス/セキュリティ

    防犯カメラ・出入管理など、多種多様な環境に合わせたセキュリティプランをご提案致します。商業施設やオフィス、行政施設から町内会まで、幅広い実績の元ベストな対策をご提案いたします。

  • 電気工事

    通建サービス/電気工事

    照明器具交換などで、SDGsの一環でもあるCO2削減を進めることが可能です。一般のご家庭でも、住宅エネルギーをコントロールするHEMS(ホーム・エネルギー・マネージメント)の導入が可能です。

  • LAN・光通信

    通建サービス/LAN・光通信

    オフィス、工場、病院、学校、商業施設etc...様々な用途に合わせたネットワーク通信のご提案を致します。また、昨今の無線通信環境に欠かせない、携帯基地局のリプレイス工事も手掛けております。

  • STORY

    昭和55年 大阪市浪速区日本橋に株式会社通建サービスを設立
    平成14年 大阪市住之江区南加賀屋4丁目に本社移転
    平成27年 大阪市住之江区南加賀屋4-7-2に本社社屋移転

  • MESSAGE

    「負けないことが勝つことだ常に前へ前へと歩みぬく人こそが人生の栄冠をつかむ」とあります。これからも創業の心を忘れずに日々前進しております。
    代表取締役 西尾佳紀

PROFILE

  • 社名
    株式会社通建サービス
    代表取締役
    西尾 佳紀
    住所
    〒559-0015 大阪市住之江区南加賀屋4-7-2
    TEL
    06-6683-3317
    FAX
    06-6683-3318
    MAIL

    tks3317@tsuken-s.co.jp

    設立
    1980年7月7日
    資本金
    10,000,000円

主な取引先

ALSOK綜合警備保障株式会社
兼松サステック株式会社
国際セーフティー株式会社
コスモ警備保障株式会社
株式会社コアズ
株式会社ケービデバイス
豊中計装株式会社
大阪市立大学
各種官公庁
各種町内会

個人情報保護方針

1.個人情報の取得 当社は、適法かつ公正な手段によって、個人情報を取得いたします。

2.個人情報の利用範囲
当社は、個人情報を、下記の利用目的の範囲で、業務の遂行上必要な限りにおいて、利用します。
当社は、個人情報を第三者との間で共同利用し、または、個人情報の取扱いを第三者に委託する場合には当該第三者につき厳正な調査を行ったうえ秘密を保持させるために、適正な監督を行います。

3.個人情報の第三者への開示・提供
当社は法令に定める場合を除き、個人情報を事前に本人の同意を得ることなく第三者に提供しません。

4.個人情報の管理について
当社は、個人情報の正確性を保ち、これを安全に管理いたします。
当社は、個人情報の紛失、破壊、改ざんおよび漏えいなどを防止するため、お客様の個人情報への不正なアクセスや漏洩、滅失、毀損等を防止し、セキュリティの確保に努めます。
当社は、個人情報を持ち出し、外部へ送信する等により漏えいさせません。

5.個人情報の開示・訂正・利用停止・消去について
当社は、本人が自己の個人情報について、開示・訂正・利用停止・消去等を求める権利を有していることを確認し、これらの要求ある場合には、異議なく速やかに対応します。

7.組織・体制
当社は、個人情報保護管理者を任命し、個人情報の適正な管理を実施いたします。
当社は、役員および従業員に対し、個人情報の保護および適正な管理方法についての教育啓蒙活動を実施し、日常業務における個人情報の適正な取扱いを徹底します。